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1950 昭和25年 | | 6月 | 資源回収業を目的として、 新潟県中頸城郡柿崎町大字柿崎7135番地において創業者 山本耕作が個人営業開始。 |
1956 昭和31年 | | 5月 | 株式会社山本商店を設立。（資本金 2百万円） |
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1960 昭和35年 | | 12月 | 山本産業株式会社に商号変更。 |
1966 昭和41年 | | 10月 | 非鉄金属部門を新設、原料の集荷販売の拡大を図るとともにアルミニウム二次地金、銅合金地金の生産開始。 |
1968 昭和43年 | | 7月 | 業容拡大のため上越市大字木田に本店及び工場を全面移転。
アルミニウム二次地金、青銅地金製造販売、問屋業務の拡大。 |
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1972 昭和47年 | | 12月 | 銅合金地金製造工場新設。（3ｔ低周波誘導炉） |
1973 昭和48年 | | 4月 | 発光分析装置、試験溶解炉新設。 |
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1980 昭和55年 | | 4月 | 一般廃棄物処理業の上越市長許可取得。 |
| 10月 | ハイパワーシュレッダープラント新設。（環境リサイクル事業部 スチール部）
マシニングセンター・ＮＣターニング新設。（エンジニアリング事業部 製造課） |
1981 昭和56年 | | 9月 | 大潟町蜘ヶ池に機械組立工場開設。 |
1982 昭和57年 | | 12月 | 当社敷地内を北陸自動車道通過のため各事業所毎に工場の建設開始。 |
1983 昭和58年 | | 1月 | エンジニアリング事業部工場新設移転、設計業務開始。（大潟町蜘ヶ池） |
| 8月 | 大潟工場新設移転。（大潟町土底浜） |
| 10月 | 現社長山本秀樹が銅合金連続鋳造品の製造販売を目的として上越合金工業株式会社（銅素形材事業部テクノ工場）を設立。
製鋼原料部門の業容拡大のため新潟事業所を開設、工場新設。 |
| 11月 | 本社及び環境リサイクル事業部工場新設。 |
1985 昭和60年 | | 8月 | 産業廃棄物処理業の新潟県知事許可取得。 |
| 12月 | 建設業（とび・土工工事業）の新潟県知事許可取得。 |
| 6月 | 低周波誘導炉3ｔ1基増設。（銅素形材事業部 大潟工場） |
1988 昭和63年 | | 10月 | 蛍光Ｘ線分析装置新設。（銅素形材事業部 大潟工場） |
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1993 平成5年 | | 4月 | 経営基盤拡大・強化のため、上越合金工業株式会社と対等合併。（資本金423,500,000円となる）
同時に上越マテリアル株式会社に商号変更。 |
1994 平成6年 | | 4月 | 経営の効率化、販売体制の強化のため連鋳事業部（テクノ工場）と非鉄金属事業部（大潟工場）を統合し、銅素形材事業部に組織変更。 |
| 5月 | 敷地面積狭隘により新潟事業所の工場・設備を更新し新工場へ移転。 |
1995 平成7年 | | 2月 | 水道関連部品加工のクビキ工場完成によりＮＣ工作機械を大量導入。 |
1999 平成11年 | | 5月 | 銅素形材事業部 ＩＳＯ9002認証を取得。（対象は銅合金連続鋳造品） |
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2001 平成13年 | | 3月 | 環境リサイクル部門 ＩＳＯ14001認証を取得。 |
2002 平成14年 | | 3月 | 中国上海に上海上越高級五金有限公司設立、加工工場操業開始。 |
| 10月 | 新井市飛田にバイオ肥料工場開設。 |
2004 平成16年 | | 1月 | 吉川町西野島にＲＰＦ吉川工場開設。 |
| 10月 | 人材教育・研修を目的とし、Ｊマテ．リクルート(株)を設立。 |
2005 平成17年 | | 2月 | 持株会社として、Ｊマテ．ホールディングス株式会社を設立 |
| 4月 | 会社分割により、Ｊマテ．カッパープロダクツ(株)、Ｊマテ．エンジニアリング(株)、Ｊマテ．ディベロップ(株)を設立。
管理部門をＪマテ．ホールディングス株式会社に吸収分割 |
2007 平成19年 | | 11月 | 株式会社信濃環境整備の経営権を取得し、グループの一員とする。 |
2008 平成20年 |
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5月 | Ｊマテ．ホールディングス(株)がＪマテ．リクルート(株)を吸収合併。 |
| 5月 | Ｊマテ．ディベロップ(株)が信越情報システム(株)を吸収合併し、新会社
Ｊマテ．ランドコム(株)を設立。 |
| 9月 | Ｊマテ．ホールディングス(株)、上越マテリアル(株)の社屋を
上越市大字下名柄1618番地1に新設移転。 |
2010 平成22年 | | 2月 | Ｊマテ．カッパープロダクツ(株)とＪマテ．エンジニアリング(株)が経営統合し、新生 Ｊマテ．カッパープロダクツ(株)がスタート。 |
